仕事や社会に対して強いストレスや不安、悩みを感じる人が増えています。ストレスにより精神的な疾患を発症してしまい、労災認定される労働者は少なくありません。ストレスを抱える多くの現代人を救済すべく、労働安全衛生法の改正に伴い2015年の12月からスタートしたのがストレスチェックです。年に1回労働者が受けるよう義務付けられている検査で、労働者50人以上の事業所が対象です。（契約期間が1年未満、週の労働時間が通常の労働者の3/4未満の労働者は対象外）

「たくさんの仕事をしなくてはならない」「集中できない」「働きがいがある」「今の仕事は自分に合っている」といった多数の質問に回答していくことで、ストレスの程度や改善のためのストレスケアの方法などについて知ることができます。ストレスの程度に応じて、産業医との面談を勧めたり、業務内容や業務量の見直しなどを実施。ストレスチェックを通じ、1次予防、2次予防、3次予防の3つの段階で心の不調が本格化することを未然に防いでいます。

1次予防では、本人がストレスの程度を把握し症状が悪化する前にセルフケアを行うことを目指しています。2次予防での目的は、産業医との面談や医療機関の受診など、適切な処置をすることです。3次予防では、症状が悪化し休職してしまった労働者に対し復帰の支援を行います。中でも1次予防が、ストレスチェックを実施する最大の目的です。職場で行う検査が無意味なものにならないためにも、事業所側も労働者側も目的をしっかり把握して取り組む必要があるでしょう。